糖尿病治療薬 相次ぐ撤退で変わる勢力図…武田「ネシーナ」など売却

糖尿病治療薬市場の勢力図が、相次ぐ事業の見直しによって様変わりしています。かつてこの領域を主力としていた武田薬品工業は、4月1日付でDPP-4阻害薬など4製品を帝人ファーマに売却し、国内市場からほぼ撤退。他社品の販売で売り上げを伸ばす大日本住友がシェアを急拡大させています。

1330億円で売却

武田薬品工業は2月、国内で製造販売している糖尿病治療薬4製品を4月1日付で帝人ファーマに譲渡すると発表しました。4製品は、▽1日1回投与のDPP-4阻害薬「ネシーナ」▽DPP-4阻害薬/チアゾリジン系薬配合剤「リオベル」▽DPP-4阻害薬/ビグアナイド系薬配合剤「イニシンク」▽週1回投与のDPP-4阻害薬「ザファテック」――で、2020年3月期の国内売上高は計308億円。「長期的成長を牽引する主要ビジネスエリアの製品には該当しない」とし、1330億円で売却します。

糖尿病はかつて、武田にとって主力の領域でしたが、16年に同領域の創薬研究から撤退。17年にかけてαグルコシダーゼ阻害薬「ベイスン」やチアゾリジン系薬「アクトス」などを武田テバ薬品に承継しました。今回の4製品の売却により、武田が国内で販売する糖尿病治療薬は、速攻型インスリン分泌促進薬「グルファスト」（製造販売元のキッセイ薬品工業と共同販売）のみとなります。

一方、帝人にとって今回の買収は過去最大の案件となります。主力の痛風・高尿酸血症治療薬「フェブリク」に22年にも後発医薬品が参入すると見込まれる中、糖尿病治療薬をラインナップに加えることで、注力領域の1つである代謝・循環器領域を強化。生活習慣病の予防・重症化予防サービスとのシナジーも期待しています。

市場は25年以降縮小

IQVIAによると、2020年の国内の糖尿病治療薬市場は薬価ベースで6052億円（前年比4.9%増）。患者数の増加と新薬の普及で年々拡大を続けており、抗がん剤に次ぐ一大市場となっています。ただ、DPP-4阻害薬やSGLT2阻害薬が登場して以降、各社のパイプラインに目ぼしい開発品はほとんどありません。効果が高く、使いやすい薬剤が増えたことで、それらを超える新薬を開発するのは難しくなっています。富士経済によると、25年以降、大型品の特許切れによって国内の糖尿病治療薬市場は縮小に転じると予想され、事業のあり方を見直す企業が相次いでいます。

海外大手では、仏サノフィが19年12月、糖尿病の研究を中止すると発表。当時開発していたGLP-1受容体作動薬の発売も取りやました。国内でも昨年、中外製薬から導入して展開していたSGLT2阻害薬「アプルウェイ」を、同成分の「デベルザ」を販売する興和に承継しています。

ノバルティスファーマも19年、DPP-4阻害薬「エクア」とその配合剤「エクメット」の販売を大日本住友製薬に移管しました。ノバルティスは同年、SGLT2阻害薬「ルセフィ」で行っていた大正製薬との共同販売も終了。エクアとエクメットの製造販売承認は引き続き保有しているものの、国内での糖尿病治療薬の販促・販売活動からは撤退しています。

大日本住友 イメグリミンを申請

こうした流れの中、糖尿病領域の強化を図っているのが、大日本住友製薬です。同社は2015年、日本イーライリリーからGLP-1受容体作動薬「トルリシティ」の国内販売権を取得。同薬は21年3月期に薬価ベースで366億円（前期比22.0%%増）の売り上げを見込んでおり、405億円を予想するエクア/エクメットや、従来から手掛けている「メトグルコ」「シュアポスト」を合わせると、糖尿病治療薬全体の売上高は900億円ほどになります。

同社はさらに、仏ポクセルから導入した新規作用機序の糖尿病治療薬イメグリミンを昨年7月に申請。同薬は、ミトコンドリアの機能を改善することで、インスリン分泌不全とインスリン抵抗性の両方を改善するとされます。大日本住友は大型化を期待しており、同薬の投入によって糖尿病領域で国内ナンバーワンを目指す考えです。

日本ベーリンガーインゲルハイム（日本BI）やアストラゼネカは、SGLT2阻害薬の販売で存在感を高めています。アストラゼネカの「フォシーガ」は昨年11月、SGLT2阻害薬として初めて、慢性心不全への適応拡大の承認を取得。慢性腎臓病への適応拡大も申請中です。日本BIの「ジャディアンス」も昨年11月、慢性心不全を対象に申請を行いました。

注射剤を強みとしてきたノボノルディスクファーマは今年2月、世界初の経口GLP-1受容体作動薬「リベルサス」を発売。MSDと共同で情報提供活動を行っており、経口薬市場でのシェア拡大を狙います。

（前田雄樹）

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