![](https://ten-navi-prd-cms-img-481565300627.s3.ap-northeast-1.amazonaws.com/wordpress/wp-content/uploads/20230201102321/Osteoporosis_eye.jpg)
国内患者数は1300万人とも言われる骨粗鬆症。骨折はADL(日常生活動作)やQOL(生活の質)を低下させます。その治療薬には多くの経口薬がありますが、近年、より骨折予防効果の高い注射薬が処方を拡大させています。
テリボン、プラリア、イベニティが拮抗
骨粗鬆症治療薬市場では、注射薬が売り上げ上位を争っています。2022年3月期は、椎体骨折を防止する効果が高いPTH(副甲状腺ホルモン)製剤「テリボン」(一般名・テリパラチド酢酸塩、旭化成ファーマ)が、6カ月という長い投与間隔が売りの抗RANKL抗体「プラリア」(デノスマブ、第一三共)を抜いてトップに立ちました。これら2剤を急追するのが、骨形成促進作用と骨吸収抑制作用を併せ持つ抗スクレロスチン抗体「イベニティ」(ロモソズマブ、販売・アステラス製薬/製造販売元・アムジェン)という構図です。
テリボンの22年3月期の売上高は前期比23.1%増の382億円で、プラリアを3億円ほど上回りました。23年3月期も上半期を終えた時点で前年同期比11.5%増と好調ですが、昨年9月に沢井製薬が後発医薬品を発売しており、どこまで市場を侵食されるかが焦点です。旭化成ファーマは後発品への対抗策としてオーソライズド・ジェネリック(AG)の承認を19年2月に取得していますが、現時点では薬価収載の申請を行っていません。
後発品参入のテリボン オートインジェクターへの切り替え広がる
テリボンは同年12月に新剤形となるオートインジェクター製剤を発売。従来は通院による投与が必要でしたが、新剤形では在宅自己注射が可能となり、現在では約6割がオートインジェクターに切り替わっています。旭化成ファーマとしては、AGを発売して後発品と市場で競うより、特許で保護されたオートインジェクターのプロモーションを強化する戦略をとったようです。後発品の影響は2月8日に発表予定の4~12月期決算で明らかになりそうですが、なおも同社の最主力品であることは変わりません。
テリボンと同じPTH製剤では、日本イーライリリーの「フォルテオ」(テリパラチド)が19年11月にバイオシミラー(BS)の参入を受けました。同薬はピークとなった15年に薬価ベースで536億円を売り上げましたが、21年には168億円(前年比39.7%減)まで減少しています。一方、持田製薬が販売するBSの売上高は、19年度3億円、20年度28億円、21年度43億円と拡大。すでに40%以上のシェアを獲得しています。
オスタバロ ピーク時に200億円超の売り上げ予測
プラリアの22年3月期の売上高は379億円。23年3月期は期初に360億円と減収予想を立てましたが、上半期が終わった時点で一転して408億円に上方修正しました。予想がブレた背景には、昨年4月の薬価改定の影響をどう読んだかが関係していそうですが、首位を争うテリボンが後発品との競争にさらされる中、再逆転も可能な状況です。プラリアには「関節リウマチに伴う骨びらんの進行抑制」の適応もあり、純粋に骨粗鬆症での比較は難しいですが、ここ数年は右肩上がりの成長トレンドを続けています。
アステラス/アムジェンの「イベニティ」は、実質的な発売初年度となった20年3月期に236億円を売り上げ、いわゆる垂直立ち上げに成功。テリボンと同じく骨折の危険性が高い患者が対象で、骨形成促進と骨吸収抑制のデュアル・エフェクトが最大の特徴です。売上高は22年3月期に314億円まで拡大し、23年3月期は通期予想を開示していないものの上半期で200億円を突破。同薬は月1回投与で、テリボンは週2回(オートインジェクター)、プラリアは6カ月に1回と投与間隔にも違いがある中、どこまで処方を伸ばすか注目されます。
こうした市場に新たに参入したのが、1月30日に帝人ファーマが発売した「オスタバロ皮下注カートリッジ1.5mg」(アバロパラチド酢酸塩)です。薬価収載時の中央社会保険医療協議会(中医協)資料によると、ピーク時に薬価ベースで207億円(発売10年度目)を見込んでいます。
帝人ファーマが1月30日に発売した骨粗鬆症治療薬「オスタバロ皮下注」(同社提供)
長期処方制限で投入遅れ
同薬は、骨代謝に関わる副甲状腺ホルモン1型受容体のうち「RG型」に選択的に作用するのが特徴。骨吸収抑制作用より骨形成促進作用が優位な骨形成促進剤で、1日1回の皮下投与で骨量増加と骨折抑制が期待できるといいます。作用としてはテリボンやフォルテオと類似しており、適応も「骨折の危険性の高い骨粗鬆症」となっています。
オスタバロは発売までに紆余曲折がありました。21年3月に3mg製剤の承認を取得しましたが、これは28日分の投与量に相当し、新薬の長期処方制限に抵触するため発売を保留。帝人ファーマは半量となる1.5mg製剤を開発し、22年8月にあらためて承認を取得しました。帝人は20~22年度の中期経営計画でオスタバロをヘルスケア事業の収益の柱に1つに据えていますが、業績への貢献はやや遅れることになりました。
経口薬については、汎用されている活性型ビタミンD3誘導体製剤「エディロール」をはじめ、ビスホスホネート製剤「ボノテオ/リカルボン」など、ほとんどの製品に後発品が参入。処方数は多いものの、金額としては減少しています。