新型コロナワクチン　先行する新技術、続く「実績ある伝統的アプローチ」

［シカゴ/ベルリン　ロイター］新型コロナウイルスワクチンの開発で、先頭集団を形成する複数の企業は、新たなモダリティを活用することでワクチン技術の境界を押し広げようとしている。一方、これらに続くワクチンは、従来型でより実績のある手法を採用している。

新型コロナウイルスのパンデミックとの闘いでは、いくつかの異なるワクチンが必要となるだろう。世界的なニーズの大きさや、集団による効果のばらつきに加え、最初のワクチンでは効果に限界があると考えられるからだ。

現在、最終段階の臨床試験が行われている有力なワクチン候補の多くは、迅速に開発・製造を行うため、これまで実用化された例がない技術プラットフォームを採用している。

これらの技術には、米モデルナ、米ファイザー/独ビオンテックが採用しているmRNA技術や、英アストラゼネカ/同オックスフォード大、米ジョンソン・エンド・ジョンソン、中国カンシノ・バイオロジクスが採用しているウイルスベクター技術が含まれる。米メルクは9月、麻疹ウイルスをベースとした新型コロナワクチンの臨床試験を開始した。このワクチンは、新型コロナウイルスの遺伝子を体内に送り込み、ウイルスに対する免疫反応を誘導する。

これら新技術を活用して開発を進める企業のうち、認可されたワクチンを製造した実績があるのは、ウイルスベクターを使うJ＆Jとカンシノだけで、いずれもエボラウイルスを対象としたものだ。

不活化ワクチンや組み換えタンパクワクチン

一方、こうしたワクチン候補に続いて開発が進められているものは、実績のある伝統的な手法を採用しているものが多い。

従来型の手法には、インフルエンザやポリオ、狂犬病のワクチンのように、不活化したウイルスを使って免疫反応を誘発させる方法がある。ウイルスを精製したタンパク質ベースのワクチンも一般的で、この手法は百日せきや帯状疱疹のワクチンなどに採用されている。

仏サノフィは、季節性インフルエンザワクチン「フルブロック」と同じアプローチを使い、タンパク質ベースの新型コロナウイルスワクチンを開発している。同社は、12月初旬に最終段階の臨床試験を開始し、2021年前半の承認取得を目指している。

米ノババックスは、まだ承認を受けたワクチンを製造した経験はないが、サノフィと同様の組み換えタンパクワクチンを開発しており、3万人の被験者が参加する後期試験を米国で11月下旬に開始する予定だ。

米フィラデルフィア小児病院でワクチン教育センターのディレクターを務めるポール・オフィット博士は「これらは伝統的なアプローチなので、多くの実績があるという点で安心感がある」と話している。

オフィット氏はさらに、中国の研究者が開発している不活化ワクチンの中にも有望なものがあると指摘。その中には、シノファーム傘下の中国生物技術（CNBG）も含まれている。CNBGは、先頭集団を走るワクチンメーカーのうち、伝統的な手法を用いている数少ない企業の1つだ。

先頭集団に続く企業の中には、コロナウイルスを模したウイルス様粒子（VLP）をベースとしたワクチンを開発しているところもある。VLPワクチンは、動物や細菌、昆虫、酵母、植物など、さまざまな種類の細胞で製造することができる。このアプローチは、B型肝炎やヒトパピローマウイルス（HPV）のワクチンに採用されている。

田辺三菱製薬子会社のメディカゴ（カナダ）は、タバコ会社の米フィリップモリスの支援を受け、タバコの葉を使って製造するVLP新型コロナウイルスワクチンの臨床試験を行っている。メディカゴはまだ承認されたワクチンを製造したことはないが、このアプローチを用いた季節性インフルエンザワクチンの大規模試験を完了させている。同社は11月から新型コロナウイルスワクチンの中間試験を開始する予定で、2023年までに年間10億回の製造を目指している。

このほか、アモイ大（中国）と香港大、北京万泰生物薬業のチームが、改変インフルエンザウイルスをベースとした鼻腔内スプレーワクチンを開発するなど、代替的な送達方法も検討されている。

第2集団が直面する課題

ただ、現在、先頭集団を走る企業が向こう数カ月のうちにワクチンを完成させることになると、それらに続くワクチンは大規模試験を行う上で大きな課題に直面する可能性がある。

独テュービンゲン大病院のペーター・クレムスナー氏は「もし、今年の12月にある企業がワクチンを発売したら、ほかの臨床試験は被験者を確保するのが難しくなるのではないか。実用化されたワクチンが存在するなら、多くの人がそれを打ちたいと言うだろう」と語った。クレムスナー氏は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の支援を受けて独キュアバックのmRNAワクチンの初期臨床試験を行っている。

一方、米国や欧州のようにウイルスの感染が再拡大しているような地域では、ワクチンの有効性をより早く、比較的簡単に証明できる可能性がある。これは、近い将来に大規模試験を始める企業にとって、潜在的なアドバンテージとなる。

（Julie Steenhuysen/Caroline Copley、翻訳：AnswersNews）