沢井、片頭痛急性期治療の医療機器が承認…電気刺激で痛み制御｜製薬業界きょうのニュースまとめ（2023年12月26日）

沢井、片頭痛急性期治療の医療機器が承認

沢井製薬は12月26日、片頭痛の急性期治療に用いる医療機器「レリビオン」の承認を取得したと発表した。電気などの刺激によって神経機能を調整する「ニューロモデュレーション」と呼ばれる治療を行う機器で、片頭痛の急性期に在宅で使用できるニューロモデュレーション機器は国内初。頭部に装着し、後頭神経と三叉神経を同時に電気刺激することで神経機能を調整し、痛みを制御する。沢井はイスラエルのニューロリーフとレリビオンの日本での独占開発販売契約を結んでいる。

リストバンド型センサーでアミロイドβの蓄積予測、エーザイなどモデル開発

大分大学とエーザイは12月26日、リストバンド型生体センサーで脳内のアミロイドベータ（Aβ）蓄積を予測する世界初の機械学習モデルを開発したと発表した。開発したのは、身体活動、睡眠、脈拍などの生体データと、同居家族、就労、外出頻度といった生活データ、年齢や既往歴などの背景情報を組み合わせ、アミロイドPET検査の陽性者を予測するモデル。事前スクリーニングとして活用することで、検査にかかる経済的・身体的負担の軽減などが期待できるという。

住友ファーマ　パーキンソン病向け細胞治療、米国で医師主導治験開始

住友ファーマと京都大iPS細胞研究所、同大iPS細胞研究財団は12月26日、米カリフォルニア大サンディエゴ校のSanford Stem Cell Institute CIRM Alpha Clinicが、iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞を使ったパーキンソン病治療の医師主導治験を始めると発表した。iPS財団が提供するiPS細胞を使って住友ファーマが目的細胞を国内で製造し、カリフォルニア大サンディエゴ校に提供。住友ファーマは治験費用も支援し、得られたデータを米国での開発に利用する。日本では2018年から京都大付属病院で医師主導治験が行われている。