ヒルドイド「1度に50本以上処方」も―厚労省が対策検討 「保険から除外」提言に賛否

美容目的での使用が広がっていると指摘される、医療用保湿剤「ヒルドイド」などのヘパリン類似物質。保険適用のあり方をめぐって揺れています。

健康保険組合が「一部保険適用外にすべき」と提言し、厚生労働省も2018年4月の診療報酬改定で対策を講じる方針。11月1日の中央社会保険医療協議会で検討に乗り出しました。

厚労省 処方量制限も視野に検討開始

厚生労働省は11月1日、中央社会保険医療協議会（中医協）に、ヒルドイドなど医療用保湿剤について「使用実態を踏まえ、適正使用についてどう考えるか」と問題提起。美容目的での使用にメスを入れるべく、来年4月の診療報酬改定で処方量に制限を設けることも視野に対策の検討を始めました。

ヒルドイドなどのヘパリン類似物質は、アトピー性皮膚炎に伴う皮脂欠乏症などの治療に使われる医薬品です。

しかし近年、雑誌やインターネットサイトなどで美容アイテムとして紹介されることが増え、「美容に関心の高い女性の間で皮膚科等を受診し、乾燥肌等の訴えでヒルドイドを化粧品代わりに処方してもらうことが流行していると考えられる」（健康保険組合連合会）。ヒルドイドの薬価は軟膏50g入りで1185円。3割負担なら350円ほどで済みますが、残り7割を出しているのは保険料や税金です。

厚労省の調査によると、医療用のヘパリン類似物質を皮膚乾燥症などに使う場合は通常、1回あたり25mgチューブ4本相当量以下で処方されることがほとんど。しかし、1度に10本相当量以上処方されているケースも少なくなく、中には50本以上処方されている例もありました。

健保連 美容使用は年間93億円「保険除外」を提言

健康保険組合連合会（健保連）が9月に公表したレセプトの分析結果によると、15年9月までの1年間と16年9月までの1年間を比べると、ヒルドイドなどの保湿剤だけを処方された女性のレセプトの増加件数は、男性の5倍以上に上っていました。

健保連はその要因の1つとして「昨今の美容アイテムとしてのヒルドイドの流行が考えられる」と分析。ほかの外皮用薬や抗ヒスタミン薬と同時に処方されていない場合は保険適用から除外すべきと提案しました。健保連はこうした美容目的の処方は全国で年間約93億円に上ると推計しています。

学会は処方制限に反対「患者に不利益」

一方、日本皮膚科学会は健保連の提言に反対立場を明らかにしています。10月31日、健保連の提言に反対する要望書を、厚労省と日本医師会、健保連に提出することを理事会で決めました。

皮膚科学会は「健保連からの提言は真摯に受け止める」としながらも、「保湿剤による治療を必要とする患者に大きな不利益を生じかねないため、処方制限には反対」と主張。会員に対しては適正処方を呼びかけるとともに、適応外で使用する場合は全額自己負担とするなど「公的医療保険制度に則った診療を徹底するよう」求めています。

マルホは適正使用呼びかけ

ヒルドイドの製造販売であるマルホも事態を放置しているわけではありません。美容目的での使用を勧める記事を見つけた場合は「その都度、発行元・配信元に対して、ヒルドイドあたかも化粧品等と同様のものであるかのように紹介することは控えていただくよう要請してきました」（同社）。

10月18日には「患者さんかが自己判断で治療以外の目的で使用することは、適切な効果かが見込めないだけでなく、思わぬ副作用が発現するリスクがある」と注意喚起する文書を発表しました。

厚労省は11月1日の中医協で、ヘパリン類似物質が1度に大量に処方されている実態を示した一方、全身型アトピー性皮膚炎や魚鱗癬などで多量の保湿剤が必要となる患者もいることには留意する必要があると指摘。一方、健保連は、海外では保湿剤を保険適用していない国が多く、一般用医薬品（OTC）でも購入できるため、中長期的には保湿剤そのものを保険適用から外すことも検討すべきと主張しています。